「人材管理」から「人材を活かす」仕組みへ
わが国の人材マネジメント市場にProfileXT®が新たな可能性を拓く

定量データの導入で新たな人材発掘を

　現在、わが国の生産労働人口は約7600万人であるが、2030年には6700万人にまで減少すると予測されている。人的資源が縮小する中で、経営は従来の人材思想、人材戦略を根底的に変革していく必要に迫られている。　その一つが、人材育成、選抜、適材配置など人事領域における、客観的評価の導入である。従来日本の企業では、経験や直感に基づく主観的な人事評価に偏りがちであったが、客観的・科学的・定量的なデータによる人事評価を導入することによって、新たな視点からの人材発掘が可能となる。

　2年前からProfileXTを導入している株式会社グロービスは、事業の一部門として、企業の幹部育成の設計に関わる「法人向け人材育成サービス」を手がけている。同社のマネジング・ディレクター 西恵一郎氏は、アジアを中心に多様なビジネスを展開する総合金融サービス会社の人材育成の支援に関わっているが、「経営幹部の見極めと育成において、従来の業績評価中心では人材の見極めが難しく、〈業績×適性（先天的能力）×経営能力（後天的能力）〉の3つの観点からアセスメントを実施、将来のパフォーマンスの予測をクライアントに提案しています」と語っている。

　つまり、PXTとグロービス社のアセスメント・テストである「GMAP」、さらにアセッサーによるアセスメントの複数を組み合わせて人材を評価するという、客観性に富んだ評価システムの導入を提案しているのだ。　いま、IoT（Internet of Things）に代表されるように経営に関する情報がデータ化され、効率化されるようになっているが、人事領域におけるデータ活用と人材資源の活用の流れは今後さらに加速していくと思われる。

パフォーマンスモデルを構築、行動変容を促す

　「わが社にはその仕事にふさわしい人材がいない」。配置転換、プロジェクトチームの結成、幹部候補生の選択時などに、経営トップ、人事担当者からよく聞かれる言葉だ。しかし、本当に「人材はいない」のだろうか。PXTは、その人材の「思考スタイル」「行動特性」「仕事への興味」を解析し、総合的な人物像を測定、潜在化している領域を「見える化」して、企業の人材の掘り起こしを可能にするアセスメントだ。

　こうした潜在的な能力の発掘と連動させながら、「パフォーマンスモデル」の構築を可能にするのがPXTの特徴である。

　「全社員の戦力化を支援する」をテーマに、企業への人材育成を提供する芝大門塾の村山潤子塾長は、人材パフォーマンス分析へのPXT活用のポイントを次のように語っている。「全社員のパフォーマンスを向上させるために、個々の社員のパフォーマンスの源泉を認識できるという点で、PXTは優れたアセスメントだと思います。

　ITシステム保守会社課長級人財の育成にPXTを導入した事例においては、経営陣の課長級人財への思いや期待のヒアリングに加え、PXTを活用しあるべき課長像のパフォーマンスモデルを構築しました。

　そのパフォーマンスモデルと、現職課長のPXT結果において、“数的推理”“社交性”“判断の客観性”にギャップが見られました。　

　そのギャップを埋めるために、ビジネス現場での注意すべき行動傾向を理解するためのセミナー、ギャップの認識と行動変容を起こすためのポイントを確認するワークショップ、個別のコーチング・カウンセリングを実施、指導を行い、課長級人財の行動変容に結び付けることができました。芝大門塾の人財育成プログラムにPXTを組み込むことで、よりビジネスに貢献する人財育成を提供できるようになりました」と、村山塾長は語ってくれた。

求める人材像の共通項を提示、人材採用の手がかりも

同じように、PXTを活用しパフォーマンスモデル構築の事例を報告してくれたのが、サイコム・ブレインズ株式会社ソリューションユニットマネージャー／シニアコンサルタントの内藤高史氏である。同社ではグローバル展開を図っている外資系金融機関A社及び海外の時計・服飾雑貨を扱うB社の人材支援を行っており、内藤氏はパフォーマンスモデルの設計プロセスなどについてレポートを実施してくれた。「A社の支援テーマは、拠点長のマネジメント力、部下育成力、リクルーティング力などの強化でした。PXTによる個人のプロファイル・レポートを出力し、現状分析を行うと同時にパフォーマンスモデルを構築、これをもとに次期拠点長候補を選抜。パフォーマンスモデルの有効性が確認されました」B社の人材支援に関しても、営業課長の育成選抜アセスメントとしてPXTを活用、導入した部門の求める人材像についてマネジメントの共通項となり、また、そうした人材像にフィットした人材採用への手がかりがつかめたという。

グローバル化の中での多言語対応アセスメントとして

　経済・政治のグローバル化は、また企業と人事のグローバル化を意味する。企業活動が国内のみならず、アジア・世界に広がっていくとき、アセスメントもまた国際的にならざるを得ない。PXTは世界中の1000社を超えるビジネスパートナーによって展開される、普遍性に富んだアセスメントだ。　グロービス社が人材育成コンサルティングに携わった企業では、日本以外の外国籍の人材も含まれており、PXTの多言語対応が有効に機能したと、西氏はグローバルなアセスメントの生産性に注目している。　　サイコム・ブレインズ社もハノイ、上海、バンコクなどアジアにネットワークを持っており、内藤氏には、PXTは日系企業、外資系を問わず幅広い企業に導入できるアセスメントとして評価していただいた。

クライアント、パートナーとWin-Win-Win の関係を

　今回の「Assessment Forum Tokyo 2016」では、ビジネスパートナーが、PXTの価値をよく理解された上でクライアントに提供いただいていることが示されており、そのため、クライアント、パートナー、プロファイルズ社がWin-Win-Winの関係を構築できていると感じられた。また、分科会の事例発表のまとめとして、パートナー企業からプロジェクト始動における具体的な留意点が共有された。これらは2012年夏ProfileXTの日本語版がリリースされて以来、40社以上のビジネスパートナーを通じてユーザー企業の活用が進み、PXTの使われ方、問題解決へのアプローチなどがより幅広く進化していることの証左でもある。日本や世界におけるPXTの導入と活用が、企業活性化、成長、成果創出につながっていくと確信する。

2024年05月09日